クレジットカードの登録審査、申し込みの際の注意点

ここでは、クレジットカードを申請し、取得する際のポイントや問題点を取り上げてみます。

取得に関しては、各社によって異なる基準を満たす必要があるため、一概にどうすればいいのかは難しいところです。

ですが、一般的に言われていることや、常識的に考えての部分を考慮し、掲載しています。

審査に関してのチェックポイント

審査をする際には、基本的に申込書に記載する内容と、既に信用登録機関に個人の情報が記載されている場合は、その情報を元に行われます。

申込書に関しては、実際に手にとってもらえればわかるかと思います。

信用登録機関に登録されている情報は、住所氏名等はもちろんですが、既に保有しているクレジットカードやその限度額、直近に申し込んだクレジットカード会社などが把握できます。

以上の点を考慮し、ポイントとなるところを紹介していきます。

居住年数と住宅形態、同居人等

申込書の欄には居住年数と、その住宅がどういったものなのかを書くスペースがあります。

基本的に、居住年数が少ないと、ちょこちょこ移動されていざというとき回収が困難になるのでは、という判断が働き、あまり歓迎されません。

大体2年以上が目安となることがあります。

住宅形態とは、持ち家なのか、賃貸なのかという点です。当然、持ち家ですと借り逃げされにくいので、審査が通りやすくなります。逆に賃貸ですと、歓迎されないことがあります。

同居人に関しても同様で、一人暮らしの場合は逃げやすいので歓迎されず、逆に家族で暮らしている場合などは審査に通りやすくなります。

以上を総合すると、一人暮らしで賃貸住宅で居住年数が短い人は、クレジットカードの申請をしても審査に通りにくいことになります。

もし、クレジットカードを取得したいのであれば、引越し前であったり、実家にいるときに取得しておきましょう。

一定期間内に申し込みすぎない

信用登録機関には、クレジットカードの申請回数のようなものも記録されます。その記録期間は6ヶ月といわれています。

もし、6ヶ月以内に多くのクレジットカード会社に申し込むと、借り逃げでもたくらんでいるのではと警戒されてしまいます。

そうしたことで落とされることのないように、できれば他のクレジットカードを作るときでも、前回申し込んでから6ヵ月後に申請するなどの配慮をしましょう。そうした方が、結果としてクレジットカードの取得が容易になります。

クレジットカードを持ちすぎない

信用情報登録機関には、保有しているクレジットカードの種類などを知ることができます。そのため、あまりにもクレジットカードを保有している人に対しては、断るような状況も考えられます。

ショップのポイントカードと連動しているクレジットカードでしたら通りやすいですが、あまり多く持ちすぎても、いざというときの危機管理にも影響を及ぼすため、ある程度数を絞っておくことをお奨めします。

年齢

年齢もチェック対象になります。20歳未満でしたら、親の承諾書が必要になります。また、それ以上でも、特に上位クラスのクレジットカードですと、年齢により申請が却下されたりすることも多々あります。

年齢ばかりは急激に上げることもできないものですので、取れるカードを取得し、使い込んでいくことをお奨めします。

年収

年収が高い方が良く思われますが、単に高いだけですと、逆に疑われる可能性があります。職業や勤め先の会社とその年収が見合っているのかどうかなどもチェック対象となりますので、正しい値を記入するようにしましょう。

年収によっては断られるクレジットカードもありますが、無理に取ろうとしてもどうにもなりませんので、その際は別の自身の年収と見合ったクレジットカード会社に申し込むようにしましょう。

職業

たとえば、フリーターであったり、そもそも仕事をしていない人であった場合、クレジットカードの申請が通りにくいことがあります。

逆に、名前が知られている会社であれば、容易に申請が通ります。

かといって、実際に勤めていない会社名を書くと、登録審査のときに本当にその会社にいるかどうかの確認の電話がかかってくるときに、あっさりとばれてしまいます。

うそをついてもばれる可能性がありますので、この職業も正しく記入しましょう。

現在の借金額

現在、借金をしているようであれば、申請が通らないこともあります。この借金に関しては、信用情報登録機関で把握することができるものもありますので、そうしたところから借金額を把握されます。

俗に言う消費者金融などで借りている場合は、返済後に申し込みましょう。

住所、氏名、電話番号

初めて申し込むのでしたら問題ありませんが、既にクレジットカードを所有している人ですと、住所等が問題になることもあります。

その既に持っているクレジットカードに登録されている住所等と同じで無い場合、虚偽の申請で申し込んでいると思われることがあるからです。

こうした住所等の情報も信用情報登録機関に掲載されるため、そこで保有しているカードとの情報の違いを確認され、結果として虚偽ではと判断されるわけです。

引越しなどをして住所等が変更となっている場合には、まずは、既に保有しているカード会社に住所等変更申請をしておきましょう。